副反応が問題の子宮頸がんワクチン/ヒトパピローマウイルスワクチンを厚生労働省は積極勧奨を中止したが…
この記事は、弊社公式サイト内の「 新型コロナ論 第８部 コロナワクチン接種義務とワクチンの歴史 」の、分割記事です。 前回のブログ記事「化粧品の使い過ぎでワクチン副反応の危険性」 よりの、続きとなります。 日本では2009年4月より子宮頸がんワクチン（HPVワクチン/ヒトパピローマウイルスワクチン）による予防接種が始まり、2013年4月より予防接種法による定期の予防接種となりました。しかし当時大きく報道されたように、全国各地で重篤な副反応/副作用が発生したため、同年6月に厚生労働省は都道府県を通じて全国の市町村に、積極的接種勧奨の差し控えるべきとの通知を発しました。 厚生労働省の現在の国民向けの子宮頸がんワクチンに関するページでは、「「現在、子宮頸がん予防ワクチンの接種を積極的にはお勧めしていません。」と大きく記述されています。つまり、わずか２ヶ月で、ワクチン行政が180度転換したわけです。 この結果子宮頸がんワクチンの接種率は、1996年～1998年生まれの女性が80％近くもあるのに対し、2000年生まれの女性は15％までに激減、さらに2004年生まれの女性は０％となりました。現在では、子宮頸がん罹患者は年間10,000人程度、子宮頸がんによる死者数は年間2,800人程度とされ、その数値は年々増加傾向にあるとされています。 ヒトパピローマウイルス感染が原因の子宮頸がん発症は60～70％といわれていますので、ヒトパピローマウイルスによる子宮頸がん死者数は、年間2,000人程度と推定されます。子宮頸がんワクチンの有効性は高く、16才になるまでに適切なワクチン接種を行えば、ヒトパピローマウイルスへの感染は約90％防ぐことができるとされています。ですから子宮頸がんワクチンで、年間1800人もの女性の命をを救うことができる計算となります。理屈上は…。 しかしここでよく考えなければならないのは、本来はヒトパピローマウイルスは人の命を奪うほどの、狂暴なウイルスでないということです。先ほどの厚生労働省は国民向けの子宮頸がんワクチンに関する情報ページをさらに読んでいくと、「海外では、性活動を行う女性の50％以上が、生涯に一度は感染するといわれ、感染しても多くは自然に排出されます。」という一文に行き着きます。 というのも子宮頸がんで不幸にしてお亡くなりになる方は、肥満症や高血圧症の方