副反応が懸念される新型コロナワクチン 中高年や高齢者だけでなく若年層/若者も接種すべき？
この記事は、弊社公式サイト内の「新型コロナ論 第８部 コロナワクチン接種義務とワクチンの歴史」の、分割記事です。前回のブログ記事「子宮頸がんワクチンの実情」よりの、続きとなります。
これまでの記事では、今日まで行われてきたワクチン接種全般のことを、検証してまいりました。今回の記事ではこのシリーズ記事の、アルガアイ流の結論を述べたいと思います。
このシリーズ記事の最初の記事にも述べましたが、ワクチン接種の努力義務とは、国に言われるがままに何も考えずに接種するのではなく、メリットとデメリットを本気で考えて摂取するか否かをちゃんと考えることでしょう。ワクチン接種を拒否せよという意味ではなく、ワクチン接種のデメリットをも見極めたうえで、接種すべきか否かのご検討の際の、ご参考にして頂くのが目的です。
ただし検討する際には、正しい情報が国民に提供されるべきでしょう。これも初回の記事に書きましたが、目には見えない何らかの大きな力が働いて、持病のない若者が重症化するといったデマがテレビなどで流されている状況です。私が知る限りでは、健康な若者にとって新型コロナウイルス感染症は、これまでの風邪と大差なく、通常は重症化しないまま又は無症状のまま、治癒すると言われています。
表現は少々雑になるかもしれませんが、十代、二十代の肥満症でもない健康な若者にとって、特別な治療を要せずとも治るような感染症を予防するために、アレルギー/アナフィラキシーショック発症リスクや不妊化・早期卵巣不全のリスクが懸念される成分を含有するワクチンを、わざわざ接種すべきなのでしょうか？
とくに将来の日本を担う10代、20代の若い方々には、そのあたりをお考えになられるべきだと思います。またそのためにも、マスコミは「持病のない若者が重症化」といったウソの情報を、決して流布すべきでないと思います。
今まで治療や予防接種等の注射でアナフィラキシーショックやアレルギーを起こしたことがあったり、長期間の化粧品の濫用で極度な乾燥肌や敏感肌でポリエチレングリコール/ポリソルベート80によるアナフィラキシーショックが懸念される、またはハンドクリームで逆に手荒れを起こしてしまうほど化学物質に弱いとご心配が理由で、新型コロナワクチン接種をためらっておられる読者様もいらっしゃると思います。
コロナワクチンは、決して強要すべきものではないでしょう。強要とは、強制に至らずとも、接種せよという無言の圧力をも含みます。
この、若い人でも肥満症であれば重症化しやすい、または不幸な死亡例もあるといったことは、逆からいえば、ワクチン接種はしないがメタボにならないように健康管理をしっかりする、喫煙者であれば禁煙またはタバコの本数を減らすなどの工夫をすれば、ご自身の身体の免疫力を高めてコロナウイルスの巣窟/媒体にしないことも可能というわけです。
極端な表現になるかもしれませんが、本来であれば重症化しない若い人が重症化すると、医療機関でのご高齢者のためのベッドの空きが、なくなってしまいます。それであれば、しっかりと健康管理をすることは、公衆衛生確立の義務を、果たしたといえるのではないでしょうか。
一部例外はあるかもしれませんが、日本の厚生労働省は製薬会社の便宜を図ってでも、国民の生命を危険にさらすことなどありません。また日本の製薬会社は高い倫理観に基づき経営されていているといっても、過言ではないでしょう。利益追求よりも生命第一を考え、薬害などが起これば誠実な対応をなさいます。流通を含めて日本の医薬品業界は、健全に機能していると思います。
しかし米国は、まったく違います。これはそれを如実に示す例ですが、弊社公式サイト内の消炎鎮痛剤に関する別の記事にも書きましたが、アメリカの医療専門誌である“New England Journal of Medicine”が1999年6月17日付け記事で、「1997年の1年間でNSAIDs（非ステロイド系消炎鎮痛剤）による変形性関節症とリウマチ患者の死者は16,500人、重度の胃腸障害者数は100,300人に達する。」と報じました。
米国の食品医薬品局は、これだけの犠牲者および重篤な被害者が全米で出ているのにもかかわらず、放置していたのです。日本ではまったく、考えられないことです。食品医薬品局は大手製薬会社に支配されているから、大手製薬会社の利益を図るために、多くの人を見殺しにしたとさえ言われています。
そして今の日米関係を考えると、日本は独立国家ではありながら、米国には逆らえないという現実があります。その端的な例は、あのオスプレイ墜落事故でしょう。米軍基地内での事故であればまだしも、基地外での事故にもかかわらず、日本側の捜査権は認められませんでした。つまり日本は対等な独立国とはみなされずに属国の扱いで、実質的な治外法権が発動されてしまいました。
そのほか最近の事例では、別の記事にも書きましたが、厚生労働省が危険な添加物として使用を認めなかった過酢酸製剤（エチドロン酸Na）が、米国の圧力で結果的に、食品添加物として認めざるを得なくなりました。厚生労働省は今でも、過酢酸製剤によるアレルギー発症の危険性を否定していない立場であり、これから先はアレルギーの増加や女性の骨粗鬆化が懸念されます。（詳細は弊社公式サイト内の記事をご参照）
以上のように日米の力関係は、決して対等でないのが現実です。これはもちろん仮のお話ですが、このような両国の力関係のなかで、強大な力をもつ米国の製薬会社が何らかの意思表示をした場合、行政やマスコミを含めた日本が押し潰されずに、正当に対峙できるかが疑問です。
今般の３度目の緊急事態宣言発出は。とりわけ若者の新型コロナウイルス感染者の増加による医療のひっ迫や、高齢者等身体的弱者への感染防止が主眼とされています。しかしあの有名な東京慈恵会医科大学の大木隆生先生によれば、新型コロナウイルス感染症（covid-19）を指定感染症とするから医療耐性がひっ迫するのであって、コモンディジーズ（これまでの風邪と同等な一般的な病気）として扱えば医療はひっ迫しないとのご見解もあります。
また新型コロナに限らず、風邪やインフルエンザに罹患した場合は、ご高齢者へ感染しないように注意することは、これまでと同じことでしょう。もっとも、新型コロナウイルス感染症が指定感染症から外れてしまえば、新型コロナワクチンの必要性は根底から覆ってしまうことにもなります。
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